デジタル機器は省エネに有効〜エネルギー省調査で判明

　各家庭がデジタル機器で室内温度を調節するなどして積極的に電気代の抑制に努めれば、ピーク時の電力消費量を１年間で最大15％減らせるという調査結果を、エネルギー省の太平洋北西地域研究所が発表した。20年間でみた場合、発電所などのインフラにかかる費用が700億ドル節約できるほか、30もの大規模な石炭火力発電所を新設する必要もなくなるという。

　ニューヨーク・タイムズによると、同研究所は１年間の調査を通じて、新技術の試験と同時に、「万歩計を装着すれば歩こうとする意識が高まるのと同様、電力消費を継続的に監視できるようになれば消費者の省エネ意識は高まるか」といった行動分析も行った。

　調査では、ワシントン州シアトル西部の112世帯の協力を得て、各家庭にデジタル室温調節器を設置し、給湯器と衣類乾燥機にはそれぞれコンピュータ制御装置を取り付けて、ウェブサイトを通じて世帯ごとに任意の室温と電気代の上限を設定させた。サイトからは、月の電気代を限度内に抑えるための最適温度の情報を得られるようにした。この結果、昨年３月までの１年間で各世帯は月に平均10％の電気代を節約した。

　電気代と電力消費量の管理ソフトウェアを開発したIBMワトソン調査センターの上級研究員ロン・アンブロシオ氏は、「デジタル室温計と給湯器を使うことは、電気代のデイトレーディング（日計り商い）をするようなもの」と表現した。

　ただし、この方式が国内で実現するかどうかは不透明だ。発電所の多くは、調査で使われたような最新の管理技術を導入しているが、その目的は電力供給ネットワーク（グリッド）の機能強化にあり、各家庭が消費量を管理するという想定はない。さらに、ほとんどの州の電力会社は、どれだけ燃料を節約したかではなく、保有する発電所や設備を念頭に収益率を計算しているのが現状だ。